人事トレンドに見る求められる制度改革とは

必要なのは自社風土に合った人事制度を選ぶこと

突然ですが、みなさんは「今の人事トレンドは？」と聞かれてぱっと思い浮かぶワードはなんでしょうか。リカレント教育やリスキリングなどに始まり、ダイバーシティやリテンションなど…。横文字が並びますが、これらは各企業が自社の成長戦略として、こぞって取り入れている取り組みの呼称です。

人事制度は時代とともに見直され、変化しています。成長課題や世界情勢に影響を受けながら、日本では1970年代の年功序列に始まり、2000年代から現在にかけては役割評価が主流となっています。人事施策として導入することで企業の組織力の底上げや社員エンゲージメントの向上を目指す、今の時代に求められる制度改革のキーワードともいえるでしょう。

流行りだからと
安易に取り入れるのは危険　

トレンド施策＝万能薬ではありません。他社でうまくいったからといって、自社でも飛躍的に生産性が向上するかというと、むしろ社員からの反発を生んでしまったり、財政を圧迫する結果を招いてしまったりするかもしれません。

失敗しない制度改革を行うにあたって大切なのは、自社制度の現状課題をクリアにし、そのうえで組織としてどこを目指すのかをしっかりと定め、方針を打ち出すことです。従業員一人ひとりが改革の必要性を十分理解し、企業も打ち上げ花火で終わらないよう、しっかりと運用を行っていくことが肝要です。

笠松薫里
Kasamatsu Kaori

20年近く人材事業に携わり、数多くの紹介実績を持ち、組織改革、経営支援にも取り組む。歯に衣着せぬアドバイスに定評あり。

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